• 治療実績

国内の体幹部定位放射線治療(SBRT/ ピンポイント放射線治療)総患者数に占める当院の割合

肺がんへの
体幹部定位放射線治療

国内の
6
%

肝臓がんへの
体幹部定位放射線治療

国内の
24
%

前立腺がんへの
体幹部定位放射線治療

国内の
7
%

肺転移への
体幹部定位放射線治療

国内の
4
%

肝転移への
体幹部定位放射線治療

国内の
8
%

*JASTRO高精度放射線外部照射部会 2017年度体幹部定位照射の国内実態調査報告(調査対象:331施設)

IMRT(強度変調放射線治療)の施行数


2016年1月~12月:

全国 4
位(358例)

保険適応のある症例においてほぼ100%施行しています。

『手術数でわかる いい病院2018』(朝日新聞出版)より


照射人数

2015年1月~2017年12月(3年間)の照射人数
2,194
年間平均
731
1日平均
55

当院の治療成績

肝臓がんへの体幹部定位放射線治療

3年局所制御率*96%、重症副作用2%

Cancer. 2016 Jul 1;122(13):2041-9.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/27062278

 私たちは病巣により集中的に多くの放射線を照射する独自の照射技術を用いて、肝臓がんに対する体幹部定位放射線治療(ピンポイント放射線治療)を700名超と数多くの患者さんに行ってきました。
 この論文では、臨床試験(第2相試験)のルールに則って、治療前に患者さんを登録して追跡する方法(後出しのできない厳密な方法)で、治療効果と安全性を評価しました。病変の存在部位は左下図に示したように、手術やラジオ波焼灼療法をしにくい部位が多く締めていました。治療効果は3年局所制御率*96%(図 B)と高く、重症副作用は肝不全2%と少ない結果でした。
 この結果より、体幹部定位放射線治療はラジオ波焼灼療法、手術が適さない患者さんにとって有用な治療であることが示されました。この報告は世界中で今まで行われた第2相試験の中で最も患者数が多く、信頼性の高い報告となっています (2018/9月現在pubmed検索にて) 。
*3年局所制御率:治療後3年時点で治療部位が制御されている割合

<図 A>

<図 B>

前立腺がんへの体幹部定位放射線治療

様々な治療法の中で、約半数の患者さんが体幹部定位放射線治療を選択。副作用は軽いことが多い。

 私たちは体幹部定位放射線治療が2016年に保険適応になると同時に臨床応用を開始しました。診療においては、患者さんに複数の治療法の得失や臨床経験を率直に説明し、相談しながら治療方針を決定するshard decision makingを実践しています。
 この発表では、患者さんがどの治療法を選択したか、治療上のポリシーや有害事象等を報告しました。約半数の患者さんが様々な理由で体幹部定位放射線治療(SBRT)を選択されていました(下図)。治療中から治療後早期にかけて、約3割の患者さんで頻尿や尿勢低下に対して一時的に排尿改善薬を要しました。治療後遅くになってからの重症な副作用はありませんでした。

早期肺がんへの体幹部定位放射線治療

3年局所制御率99%、重症副作用1%

 体幹部定位放射線治療が開発されて間もない1998年から私たちはこの治療に取り組み、現在までに900名を超える患者さんを治療してきました。また、自分たちの治療を科学的に検証し、その治療実績を学術学会や海外の権威ある医学雑誌に掲載してきました。
 この学会発表では、従来の方法に比べて病巣により集中的に、より多くの放射線を照射する私たち独自の治療方法を用いて早期肺がんを治療した成績を報告しました。治療効果は3年局所制御率*99%と高く、重症副作用は肺炎1%と少ない結果でした。下図は局所制御率の裏返しの意味である局所再発率を縦軸に、治療後の月数を横軸に取り、時間とともにもに局所再発がどの程度生じたかを示した曲線です。治療後3年時までに治療部位が再発した患者さんはわずかに100人に1人の割合だったことを示しています。
 私たち独自の治療方法が治療効果の向上と安全性を両立した方法であることを示しました。

*3年局所制御率:治療後3年後も治療部位が制御されている割合

手術可能な全身状態の早期肺がんへの体幹部定位放射線治療

3年全生存率*(肺がんの直径が3㎝以内の症例):90%、重症副作用:肺炎1%

 早期肺がんの治療法は、手術可能な元気さがあれば手術、手術適応がなければ体幹部定位放射線治療が推奨されます。最近では、「なんとか手術可能ではあるけれど、高齢や持病のために術後に合併症を生じる可能性がそれなりにある」患者さんに対して最適な治療は何か、が議論の1つになっています。当院では以前から、このような患者さんと放射線治療医、呼吸器外科医、呼吸器内科医とでよく相談して、それぞれの患者さんに最適な治療選択肢を選び取る”shared decision making”を実践してきました。
 この論文では、2006年から2015年の間に当院で体幹部定位放射線治療を受けた手術可能な早期肺がん患者さん88人の治療後経過を報告しました。治療当時の年齢中央値は79歳で、治療後3年時点で生存されている患者さんの割合はT1(肺がんの直径が3㎝以内)症例:90%、T2(肺がんの直径が3㎝から7㎝)症例:74%と、高齢な患者さんが大半であることを踏まえると良好な結果でした(下図)。一方で、重症副作用は肺炎1%と少ない結果でした。
 早期肺がんに対する手術と体幹部定位放射線治療それぞれの特徴については、大船中央病院の武田放射線治療センター長が上梓した電子書籍「治療法選択の手引書「早期肺癌と告知されたら手に取ってみて下さい」」もご参照ください。

*3年全生存率:治療後3年時点で生存されている割合

早期肺がんへの体幹部定位放射線治療後の肺機能

体幹部定位放射線治療による肺機能の低下は軽微

 早期肺がんの治療として手術を行うと、切除した部分の肺機能は失われます。もともとの肺機能が良好な患者さんでは術後の生活に支障ありませんが、高齢や肺気腫等のCOPD(慢性閉塞性肺疾患)を合併している患者さんでは、術後に呼吸苦をきたす懸念があります。そういった場合には体幹部定位放射線治療が有力な治療選択肢になります。
 この論文では、当院で体幹部定位治療を受けた141人の患者さんの治療前と中央値1年9か月後の肺機能を比較しました。68人はCOPDを合併し、そのうち27人は重症でした。結果として治療前に比べて中央値7~8%肺機能(一秒量)は低下していた(下図)ものの、その値はCOPD患者さんの自然な肺機能低下量(UPLIFT研究*、TORCH研究♯参照)とさほど変わりませんでした。
 体幹部定位放射線治療では、COPD患者さんであっても治療後の肺機能低下を過度に懸念する必要はないと思われます。しかし、もともとの肺機能が低いと、通常であれば軽微な放射線性肺炎でも呼吸苦をきたしうる場合があります。そういった懸念がある症例では、むやみに恐れて適応外とするのではなく、事前に起こりうる障害を想定して丁寧に説明をし、準備することが重要と考えています。

*Lancet. 2009 Oct 3;374(9696):1171-8
♯Am J Respir Crit Care Med. 2008 Aug 15;178(4):332-8.

特発性間質性肺炎合併早期肺がんへの体幹部定位放射線治療

重症肺炎:12%(陽子線治療での重症肺炎発生率と同等)

 特発性間質性肺炎という難治性の慢性肺疾患は、肺がんを合併しやすいことが知られています。しかし、特発性間質性肺炎を合併した肺がんの場合、手術・化学療法・放射線治療のいずれも治療自体が特発性間質性肺炎を急激に悪化させる可能性があるため、適切な治療方針を決定することは容易ではありません。
 その状況の中で、私たちは呼吸器内科医・呼吸器外科医と十分議論を重ねたうえで、最適と考える治療選択肢を患者さんに提示し、慎重に治療を行ってきました。この論文では、特発性間質性肺炎を合併した肺がん患者さん42人(典型例は下図参照)の体幹部定位放射線治療後の経過をまとめました。論文掲載当時、単施設からの報告としては患者数は世界最多です。結果として、局所制御率は通常の肺がん患者さんと変わらず、重症肺炎は12%と陽子線治療での肺炎発生率♯と同等でした。間質性肺炎を合併した早期肺がんに対する手術の論文*では、9%の患者さんで術後1か月以内に間質性肺炎の急性増悪が起きていたのに対し、当院での体幹部放射線治療では術後1か月以内に重症肺炎は起きていませんでした。
 特発性間質性肺炎に合併した早期肺がんへの治療として、体幹部定位放射線治療は有力な治療選択肢であることが示しました。一方で治療によって重症肺炎が発生する可能性は1割強あるため、肺がんと間質性肺炎を含めた全身状態に応じて、個々の患者さんで慎重に方針を決定していく必要があります。

#Ono et.al. Radiat Oncol 2016;11:016?0637.
*Sato et.al. Ann Thorac Cardiovasc Surg 2004;10:340?6.

肺がん術後断端再発に対する体幹部定位放射線治療

2年局所制御率*:87%、重症副作用:9%

 肺がん手術後に切除断端の再発が起きた場合、再切除に伴う肺機能低下や合併症等が懸念されて再手術不能と判断されることがあります。また体幹部定位放射線治療も、再発部位によっては致死的な出血や気管支穿孔などの重症副作用のリスクが比較的あるため適応には慎重を要します。
 私たちは慎重かつ積極的に術後断端再発に対する体幹部定位放射線治療を行ってきました。この論文では術後断端再発に対する体幹部定位放射線を行った初期23人の経過をまとめました。2年局所制御率は87%と良好で、重症肺炎は9%(2人)の患者さんのみに生じました。下図は論文に掲載した典型例の紹介です。左図(A)で術後断端再発は肺動脈と中枢気管支の近傍にあり、重篤な合併症のリスクがあるため、患者さん・ご家族・外科医と治療の適応を慎重に相談しました。体幹部定位放射線治療(40グレイ/5回/5日間, 60%辺縁線量)を行い、治療後1年の画像(中央・左図(B,C))で、術後断端再発病変は消失(B,C)したことを示しています。

*2年局所制御率:治療後2年時点で治療部位が制御されている割合

肺がん体幹部定位放射線治療後再発への線量増加体幹部定位放射線治療(症例報告)

J Thorac Oncol. 2015 Aug;10(8):e69-71.
https://www.jto.org/article/S1556-0864(15)33554-1/fulltext

 体幹部定位放射線治療は、高齢や持病により身体的に頑健とはいえない患者さんに行うことが多いため、再発した時の治療選択肢は限られています。治療部位が再発した場合、再度体幹部定位放射線治療を試みることがあります。
 この論文では、体幹部定位放射線治療を行った部位の再発に対して再度体幹部定位放射線治療を行った2人の患者さんについて報告しています。照射後再発ではより強力な治療が必要と考え、初回よりも高い放射線量で治療を行いました。下図は論文にも掲載した患者さんの経過を示しています。右肺下葉の肺がんに対して初回体幹部定位放射線を行いました(50グレイ/5回/5日間, 80%辺縁線量、図A, B)。しかし治療10か月後に再発をきたした(図C)ため、重症合併症(肺炎、喀血、神経痛等)のリスクを踏まえ患者さんと相談した上で、初回よりも高い放射線量で2回目の体幹部定位放射線(60グレイ/5回/5日間, 60%辺縁線量、図D)を行いました。36か月後の画像検査(図E,F)で再発ないことを示しています。この患者さんを含めたお2人とも再発・重症の合併症なく、天寿を全うされました。

*2年局所制御率:治療後2年時点で治療部位が制御されている割合

大腸がん小数転移(オリゴメタスタシス)への体幹部定位放射線治療

2年局所制御率*:100%、重症副作用:なし

J Radiat Res. 2016 Jul;57(4):400-5
https://academic.oup.com/jrr/article/57/4/400/2580483

 大腸がんの少数転移への治療は化学療法に加えて手術を行うことが推奨されていますが、病巣の場所や、年齢、全身的な元気さなどの点から、手術が不向きな患者さんは多くいます。
体幹部定位放射線治療(ピンポイント放射線治療)も、従来の方法では大腸がんの転移は他のがんからの転移に比べて放射線治療が効きにくい(2年局所制御率*:大腸がん由来72% vs. 他のがん由来94%)ことが課題となってきました。(Takeda et. al. Radiotherapy and Oncology. 2011:101;255-259)。
この論文では、病巣により集中的に多くの放射線を照射する当院独自の照射技術を用いて大腸がん肺・肝転移に体幹部定位放射線治療を行った結果を報告しました。病巣に対する治療効果は2年局所制御率*100%と良好で、重症の副作用はありませんでした。他の部位に転移が生じたり、何らかの理由で亡くなられることはあり、2年無病生存率#55%、2年全生存率※79%でした。
体幹部定位放射線治療の中でも、集中的に多くの放射線を照射すれば、病巣への治療効果が高いことを示しました。ひいては化学療法を休める期間をより長くできる可能性も示唆されました。

*2年局所制御率:治療後2年時点で治療部位が制御されている割合
♯2年無病生存率:治療後2年時点でどこにも再発ない状態で生存されている割合
※2年全生存率:治療後2年時点で生存されている割合

わたしたちの治療方針